こんにちは、ママFPくみこです。

 

2021年、始まりましたね!

 

今年も皆さんの生活に彩りを届けられるよう

楽しくブログを書いていきたいと思いますので、

引き続き宜しくお願いします♪

 

さて、今年最初のテーマは「保険」です。

 

みなさんは何か保険に加入していますか?

 

もう入っているよ~という人の中には

 

「社会人になったら保険へ入るのは当たり前!」

 

そう思って

“とりあえず”保険に入っている人も、多いと思います。

 

私自身も、入社時に“なんとなく”会社の団体保険に加入し、

その後会社へ営業に来られた保険屋さんの提案通り

別の医療保険にも加入していました。

 

・年齢と共に保険料が上がってしまうから、早めに加入しておいた方が良い

・好条件で加入できるよう、健康な内に加入しておいた方が良い

・女性は出産時、帝王切開になるリスクもあるから加入しておいた方が良い

・社会人になったんだから、もちろん保険には加入しておくべき

 

このように言われ、「そうだそうだ」と納得し

何も疑うことなく、皆が入っているという保険に加入しました。

 

ですが、いつのまにか

『保険に加入すること』が目的になっていて、

本来あるべき『自分のライフスタイルにあった保障への備え』

というのを見失った契約をしていたように思います。

 

みなさんは、ご存じでしょうか。

 

民間の保険以外にも

国がサポートしてくれている「社会保険制度」があること。

 

会社が独自で行っている、従業員の生活を守る制度があること(勤め先によります)。

 

また、年齢やライフステージによって必要保障額が異なること。

 

これを知った上で保険に加入できれば、保険料も必要最低限ですみますし、

場合によっては、保険以外の方法で万が一に備えた方がベターという事もあり得ます。

 

今回は、

このように「“とりあえず”保険に入っておこうかな」と考えている女性のために、

保険の上手な活用方法をご紹介したいと思います。

 

 

 

 

<国・企業・自分>3階建として考える生活の保障

「もしも通勤途中に事故を起こしてしまい、しばらく入院となってしまったら…」

 

仕事も休まなければならない上に

入院費や治療費もかかりとても大変ですよね。

このような不測の事態に備えるには

やはり民間の医療保険に入っておくしかない!

そう思っている人は少なくないと思います。

 

ですがこういった“通勤途中”の事故の場合、

保険料を会社が全額負担している『労災保険』というもののおかげで、

自己負担ゼロ円で治療を受けることができます。

 

通勤以外など、仕事とは関係ないところでの事故だった場合だと

『健康保険』の対象なので医療費の自己負担は3割。

さらに療養して仕事を休んでいる間

健康保険制度のひとつである『傷病手当金』を受け取ることができます

(最長1年6ヶ月間)。

 

このように、万が一日常の生活が送れなくなってしまったとしても、

様々な国のサポートが受けられるようになっているんです。

 

これを知っているか知らないかで

万が一の保障への備え方が全然違ってきますよね。

 

中には、「じゃぁ民間の保険はいらないの!?」

と思う人もいるかもしれませんが、そんなことはありません。

 

『社会保険制度』では保障が足りないとき、

カバーしてくれるのが民間保険や貯蓄の存在です。

 

新たに保険を加入するとき、見直しをするときには、

この『社会保険制度』をしっかり理解した上で行うと

必要最低限の保険料に抑えることが出来ますよ。

 

 

 

国の保障とは(社会保険制度)

会社員の人だと、住民税・所得税の他に

毎月お給料から14~15%が天引きされていますよね。

それが『社会保険制度』を受けるために納めている保険料です。

 

国民年金被保険者は、職業などによって以下の3つに分類されますが、

これのどこに属するかで

加入できる社会保険制度の種類や保険料も異なります。

 

【第1号被保険者】自営業者・自営業者の妻

【第2号被保険者】会社員・公務員

【第3号被保険者】会社員・公務員の夫の扶養に入っている主婦やパートの人

 

保障の手厚さでいうと、

国と職場の2つからサポートを受けられる【第2号被保険者】がダントツです。

それ以外の場合は、

民間の保険や貯蓄をうまく活用し、保障をカバーしていくと良いでしょう。

 

では、社会保険制度の中身について細かく見てみましょう!

 

 

<1>国民年金保険・厚生年金保険

一般的に言う、老後にもらう『年金』がコレです。

しかし、実は「老後」だけでなく

万が一「障害」「死亡」となった場合にも受け取ることができるんですよ。

 

■「老齢(基礎・厚生)年金」:一般的に65歳から受け取れる年金

■「障害(基礎・厚生)年金」:病気やケガで働けなくなった場合に受け取れる年金

■「遺族(基礎・厚生)年金」:亡くなった方の遺族(子・配偶者)が受け取れる年金

 

*(基礎)は国民年金から支給されるもの、

(厚生)は厚生年金から支給されるもので言い方が2つあります。

 

会社員や公務員の【第2号被保険者】であれば、

国民年金に厚生年金が上乗せされる形で支給されます。

 

『将来もらえる年金、どんどん少なくなってるんでしょ?

それなら、年金を払っている意味がないように感じる。』

という声もよく聞きますが、

 

どのような形で年金を受け取ることになるか分かりません。

自分だけでなく家族を助けることにも繋がるので、

しっかり納めておきましょう。

年金の未納があれば

万が一のときに保障してもらえなくなるなんてこともあるので、注意して下さいね。

 

 

<2>国民健康保険・健康保険

■自己負担3割

■高額療養費

 

健康保険に加入しているおかげで、

私たちは自己負担3割で医療を受けられています(年齢等により更なる負担減も)。

 

さらに「高額療養費」という制度もあり、

1日~末日までの1ヶ月間で健康保険の対象となる医療費が一定の額を超えた場合、超過分を国が負担してくれます。

(*収入により上限金額は異なります)

(*差額ベッド代、食事代などは含まれません)

 

例えば、平均月収27万円~約50万円の人が

1ヶ月間に100万円の医療費がかかったとします。

 

『3割負担で30万円の支払い!? どうしよう!!』と、普通なら焦るはず。

 

でも「高額療養費制度」を使えば、

なんと自己負担は約9万円ですみます。

 

また大企業の健康保険組合の中には

「付加給付」という制度を設けているところもあり、

その場合高額療養費の自己負担額をさらに少なくすることもできます。

これは勤め先によって制度内容や給付額も異なりますので、

1度確認しておくと良いですね。

 

さらに、健康保険制度の中には

以下のような手当金を受け取れる制度もあります。

*自営業者や扶養されている配偶者など【第1・3被保険者】は

この制度を受けられません。

 

■「出産手当金」 【対象:第2号被保険者】

出産予定日以前42日(双子の場合98日)~出産翌日以後56日までで

会社を休んだ期間、給料1日分の約2/3相当額を受け取ることができます。

 

出産予定日より遅れて出産した場合は

その遅れた期間分受給額が増えるので、

 

お母さんのお腹からなかなか出てこないの~んびり赤ちゃんも、

実は手当金の面では親孝行だったりするんですよね。

 

正確な金額は、勤め先の健康保険組合にお問い合わせ下さい。

 

■「傷病手当金」 【対象:第2号被保険者】

『病気・ケガで長期入院することになった!

有給消化してしまったら生活費はどうしよう…。』

 

でも大丈夫。

療養のため連続して4日以上休んだ場合、

4日目から給料1日分の約2/3相当額を最長1年半まで受け取ることが出来ます。

 

勤め先によっては

傷病手当金の上乗せや療養休暇をもうけているところもあります。

 

さらに、1年半を超えてもまだ療養が続いてしまう場合は、

所定の条件をクリアしていれば障害年金の給付対象となります。

 

万が一急に働けなくなってしまうととても不安になりますが、

このように最低限生活費を確保する制度があることは、

とてもありがたいですよね。

 

 

<3>介護保険(40歳以上)

65歳以上の高齢者・40~64歳の特定疾患患者の方が介護を利用した場合に、

その一部費用を給付してくれる制度です。

 

保険料は、40歳をすぎたら他の社会保険料と一緒に支払うことになります。

 

若い世代にとっては

介護といってもあまりピンとこないですよね。

 

でも少子高齢化が進み、人生100年時代と言われている現代。

私たちもいつかは介護をしてもらう身になり得ますし、

親の介護をすることももちろん考えられます。

このような介護保険制度があることを知っおくことは、とても大切なことです。

 

 

<4>雇用保険 【対象:第2号被保険者・条件を満たしたパート】

失業した時、また育児休暇を取らないといけない時など

収入が減ってしまったときに生活を支えてくれる制度です。

 

こちらは正社員でなくても、条件を満たせばパートでも給付対象です。

ぜひ勤め先に確認して、有効に使いたいですね。

 

 

<5>労災保険 【対象:第2号被保険者・パート】

通勤中や勤務中など、仕事に関係したところでケガをした場合に

医療費の自己負担0円で治療を受けられるという制度です。

保険料は全額会社が支払っています。

 

この制度を利用する場合は、

自己負担3割になる健康保険は使用できません。

労災指定の病院へ行くなど決まりがあるので、

利用するときは勤め先に確認しましょう。

 

 

 

 

民間の保険とは

『保険って言ってもいろんな種類があるからよくわからない!』

という人のために、ここでは主によく聞く保険の種類について説明しますね。

 

まずは、何に備える保険なのかでカテゴリーが大きく3つに分かれます。

 

さらにその中で、

満期をあらかじめ決めておく定期保障なのか

一生涯保障する終身保障なのか、

円建てなのか外貨建てなのかなど、

細かいニーズによって商品が細分化されています。

 

【死亡保障への備え】

■定期保険・収入保障保険

割安な保険料で、大きな死亡保障が得られる掛け捨て保険。

満期までの期間が決まっているので、

主に大きな保障が必要となる子育て期間に限定して加入されている方が多いです。

 

■終身保険

一生涯保障してもらいたい、

また解約の時期は自分で決めたいという方に選ばれる、満期のないタイプの保険です。

早期に解約してしまうと、払込金額より少ないお金しか戻ってこない場合があるので、加入時に確認しておく必要があります。

 

【医療費への備え】

■医療保険

入院や通院に備えた一般的な医療保険で、主に掛捨て型といわれるものが多いです。

様々な特約をつけることで、自分のライフスタイルにあった保険にすることもできます。

 

■がん保険

がんに特化した医療保険です。

がんになると、以前のように働けなくなったり、通院治療が長期化したりと医療保険だけではカバーしきれないケースも少なくありません。

また親族の病歴から、「うちは癌家系だな~」とかありますよね。

そのような場合に前もって保険に加入して準備しておかれる人もいます。

 

【将来の生活への備え】

■養老保険

満期まで生きていれば満期金、それまでに亡くなってしまったら満期金と同額の死亡保険金が受け取れる保険。

満期時に受け取れる金額があらかじめ決まっているので、

将来のマネープランが立てやすいのが特徴です。

 

■年金保険

満期までの間一定の利率で増えるものを定額型、

運用状況により価格が変動するものを変動型として、2種類あります。

低金利が続く昨今は、外貨建てのものにも人気が集まっています。

 

■学資保険

名前の通り、子どもの教育資金のために積立てをしておく保険。

払込期間中に万が一契約者が亡くなってしまった場合には

その後の保険料の払い込みが免除になるので、確実に教育費を確保することができます。

しかし、最近は利率が下がっており他の商品で代用するケースも増えています。

 

 

 

 

ライフスタイルごとに考える保険の入り方

 

ここまで色々と説明してきましたが、

「じゃあいったい何の保険に入ったらいいの!?」

と思っている人も多いはず…。

 

ここからは具体的に、女性のライフスタイルに合わせた

オススメの保険の入り方をご紹介します!

 

 

■20代独身世代

万が一大きな病気をしても、「高額療養費」で

自己負担は1ヶ月、約9万円に抑えられます。

ですがまだ働き始めて貯蓄が少ないうちは、9万円の出費も相当辛いですよね。

高額な医療保険に加入する必要はありませんが、

割安な会社の団体保険など、少額ですむ医療保険に加入しておくのはオススメです。

 

子どもがいない内は、死亡保障に対する保険もほとんどの場合不要ですよ。

 

■共働き夫婦世代

妊娠すると帝王切開になる可能性もあるので、女性特有の特約をつけた医療保険に加入するのもいいですね。

しかし、帝王切開になる割合は妊婦さん約5人に対し1人。

これを多いと思うか少ないと思うかは人それぞれです。

ただ1つ言えるのは、1度帝王切開で出産すると、その後の出産も帝王切開で産まなければならないということ。

 

また初期の妊娠は流産もしやすく、赤ちゃんが自然にお腹から出てこない場合は手術をします。

しかし、日帰り手術の場合も多くそのときは保険金がでないということもあるので注意が必要です。

特約をつける場合は、細かい条件も確認しておくと安心ですね。

 

万が一の場合に「高額療養費」で医療費を払える程貯蓄額が増えれば、

医療保険を解約してもいいかもしれません。

保険は、『元が取れるかどうか』ではなく

『万が一のときに“お金が払えない”というリスクに備えるもの』なので、

貯蓄でまかなえるのであれば必要ありません。

夫婦でしっかり稼げる共働き世代は、この時期が一番貯蓄できる時期です。

ムダなものは省き、「つみたてNISA」などでしっかりお金を増やす習慣をつけましょう。

1度夫婦で見直してみるといいですね。

 

■子育て世代

子どもができると、教育費や生活費、さまざまなことにお金がかかるため、

今までより手厚い保障を確保しておく必要があります。

 

そこでオススメなのが「収入保障保険」。

加入時の死亡保障額が一番高額で、その後経過と共に(子どもが大きくなると共に)保障額は少なくなる為、子育て世代に合理的。

さらに保険料が安いのに大きな保障が確保できる為、検討している人が多い保険です。

 

万が一世帯主が亡くなってしまった場合には、

公的保障で「遺族年金」が受け取れます。

その金額を確認した上で死亡保険金額を算出すると、ムダなく備えることが出来ますよ。

 

少し前までは、教育費の備えとして「学資保険」に加入する家庭がほとんどでしたが、最近は利率が低く、保険会社でもオススメしない場合が多いようです。

貯蓄目的であれば、保険だけでなく他の方法で準備することも検討されるといいでしょう。

例えば、万が一の保障はなくなりますが

「つみたてNISA」を活用し、非課税でお得に教育資金を準備するという方法もあります。

教育資金も、何を重視するか(保障なのか、効率よく増やしたいかなど)で

様々な準備方法があるので、しっかり調べた上で取り入れると良いですね。

 

 

 

 

さいごに

人は、なるべくリスクを避けたいと思い、守りに入りたがります。

もちろんそれは自然なこと。

 

『保険に入っていると安心する。』

『皆が入っているんだから自分も入っておきたい。』

 

そう思って備えることは決して間違いではありません。

 

しかし、少しでも効率よく将来に備えたいのであれば、

社会保険制度や企業の保障制度などを知り、

必要な部分にだけ保険を加えれば、

必要最低限のお金だけでしっかり備えることもできます。

 

このブログを読んでくれたあなたは、

もうそれを知っています!

 

社会人になったから“なんとなく”保険に入るのではなく、

 

ぜひ、この機会に保険ダイエットして

 

キラキラ女子をめざしましょう^^

 

以上、ママFPくみこでした♪